NN
2017年02月16日
エヌエヌ生命保険株式会社
中小企業向け事業保険のエヌエヌ生命
高校生のためのソーシャルビジネス企画コンテスト
Social Innovation Relay 2016国内大会を実施
優勝は東京都立両国高等学校「FUTARI」に決定
生命保険を通じて日本の中小企業を応援するエヌエヌ生命保険株式会社（代表取締役社長：サティッシュ・バパット、本社：東京都千代田区、以下「エヌエヌ生命」）は、同社が共催する高校生のためのソーシャルビジネス企画コンテスト「Social Innovation Relay 2016（ソーシャルイノベーション・リレー）」の国内大会を実施し、優勝チームを発表しました。
当大会は、学生自らが身の回りにおける課題を見つけ、ソーシャルビジネスとして解決すべくアイデアを競うものです。
大会当日は、全国約160チームの中から第一次、第二次の各選考会を勝ち抜いた熊本、広島、京都、東京からの７チームが出場。持ち時間８分という限られた中で、それぞれのアイデアをプレゼンテーション方式で発表しました。どのチームもビジネスアイデアの内容はもちろんのこと、パワーポイントを駆使し、入念に練習を重ねてきたプレゼンテーションスキルにて、審査員に堂々とアピールしました。
どのチームも訴求力ある内容で、僅差の結果となりました。その中で次の3チームが上位を飾りました。
| １位 |
東京都立両国高等学校 「FUTARI」チーム テーマ： シングルマザーの抱える問題をフリーペーパービジネスを基盤とする仕組みづくりで解決 |
|---|---|
| ２位 |
渋谷教育学園渋谷高等学校 「FROGS」チーム テーマ： 島の地域活性化をめざし、日英バイリンガルのウェブサイトを設立し、農産物販売を促進 |
| ３位 |
京都府立山城高等学校 「YMSOUL」チーム テーマ： 夏休みに一人ぼっちになりがちな小学生と高齢者を’つなぐ’ビジネスを設立し、世代間の交流を活性することをめざす |
- 上記を除く本大会への参加校（チーム）は別紙ご参照
１位となった「FUTARI」チームは、今年6月に行われる国際大会（16ヵ国の参加予定）に進みます。
東京都立両国高等学校「FUTARI」チーム・山崎瞭子さんと大崎涼さんのコメント
「絶対優勝を狙って、放課後にチーム２名で調査やアイデアの検証、資料作りなどを行ってきました。より現実を知るために、特に母親として働くことの大変さを家族から学んだりしました。大切にしたことは自分たちらしさを見失わないこと、そして明確に’伝える’方法です。次は世界を舞台としていくので、英語表現を意識して、6月への国際大会に向けた準備を進めて行きたいと思います」
当社では「未来の社長」を社会貢献活動のテーマに、日本の中小企業を支える生命保険会社として日本の将来を担う学生や子どもたちの育成を通して、日本の中小企業、ひいては日本経済の持続可能な発展に寄与する活動を推進しております。当活動はその一環となるものです。
写真左： 優勝した東京都立両国高等学校「FUTARI」チーム・山崎瞭子さんと大崎涼さん
写真中央： 審査員を前にプレゼンテーションを行う優勝チームの大崎さん
写真右： 優勝チームを囲んで出場7チームと審査員3名との集合写真
「Social Innovation Relay 2016」 大会概要
| 大会名 | 「Social Innovation Relay 2016（ソーシャルイノベーション・リレー）」 |
|---|---|
| 共催 |
エヌエヌ生命保険株式会社、NNグループ、 公益社団法人ジュニア・アチーブメント日本、 ジュニア・アチーブメント ヨーロッパ（Young Enterprise） |
| 実施日時 | 2017年2月5日（日） |
| 出場参加校 |
京都府立桂高等学校 京都府立山城高等学校 熊本県立八代高等学校 広島学院高等学校 *２チーム参加 渋谷教育学園渋谷高等学校 東京都立両国高等学校 |
| 実施方法 |
プレゼンテーション8分、質疑応答5分。 審査員による審査で優勝チームを決定 |
| 審査員 |
北村 森 商品ジャーナリスト（元・日経トレンディ編集長） 1966年生まれ。慶應義塾大学法学部卒業後、雑誌「日経トレンディ」編集を経て独立。製品やサービスの試用テスト、消費トレンド分析が専門。自治体などと連携した地域おこし事業にも多数従事 佐川 秀雄 公益社団法人ジュニア・アチーブメント日本 代表理事 武居 雄一 エヌエヌ生命 統合ﾘｽｸ･ｵﾍﾟﾚｰｼｮﾅﾙﾘｽｸ管理部 部長・経営学博士 |
| アワード |
（国内大会優勝）オンライン国際大会出場権と図書カード、表彰状 （同準優勝・3位）図書カードと表彰状 |
ジュニア・アチーブメントについて
1919年米国で発足した世界最大の経済教育団体で、民間の非営利活動を展開。日本本部の設立は1995年で、教材を導入する学校は全国に拡大しています。社会情勢がいかように変化しようとも、子どもたちが「社会のしくみや経済の働き」を正しく理解し、自分の確たる意志で進路選択・将来設計が行えるよう、基本的資質（主体的に社会で自立できる力）を育むための支援を提供しています。詳しくは、ウェブサイトwww.ja-japan.orgをご参照ください。
